【投資初心者向け】セミリタイヤ（FIRE）を達成するための「4％ルール」を解説！

私は投資を始めて、1年半の投資初級者です。

今回はFIREする目安としてよく耳にする「4％ルール」について解説しようと思います。

最近は投資系、セミリタイヤ系Youtuberも多いですよね。

ちなみにですが、FIREとは「Financial Independence, Retire Early」の略で、直訳すると「経済的自立と早期リタイヤ」という意味です。

アメリカではFIREという言葉が流行になっており、日本でもアーリーリタイヤ希望者が増えてくることが予想されます。

実際にテレビ番組などでも報道、特集されているので、間も無くくるのかなと私は考えています。

それでは「４％ルール」について少し深掘りしていきましょう。

1.「４％ルール」とは
2.「4％ルール」の4はどこから来ている？
3.日本でも「4％ルール」は適用されるのか
4.おすすめ検証ツール
5.まとめ
6.その他投資記事
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1.「４％ルール」とは

「4％ルール」とは、1998年にアメリカのトリニティ大学の教授らの研究が元データになっており、
”年間支出の25倍の資産を築けば、投資などで年利4％の運用益から生活費を賄えるという考え方”のことを言います。

「4％ルール」例えば…
仮に年間支出が400万円の場合、400万円×25年の1億円貯めれば、理論上は資産を維持したまま生活できるということです。

2.「4％ルール」の4はどこから来ている？

4という数値は米国株式市場の成長率とインフレ率から算出されています。

・米国株式市場の年間平均成長率：7％
・米国の年間インフレ率：3％
・「4％ルール」＝”米国株式市場の年間平均成長率：7％”ー”米国の年間インフレ率：3％”

上記のように「4％ルール」は米国株市場を元に考えられているので、日本の株式だと全く異なる結果になる可能性があります。

3.日本でも「4％ルール」は適用されるのか

日本でも「4％ルール」が適用できるかは①インフレ率、②為替リスク、③運用コスト、④税金を考慮に入れる必要があります。

結論として、日本では「４％ルール」では難しく、「2〜3％ルール」になると考えています。
※何％が良いのかは、投資金額・期間に大きく影響すると思いますが、安全を見て2〜3％くらいだと考えています。

3-1.インフレ率

日本のインフレ率は約1％の状態が続いています。ですので、日本では「6％ルール」になるのではということになります。
6％ルール＝7％（米国株成長率）ー1％（日本インフレ率）

しかし、下記に記載している為替リスク、運用コスト、税金などを考慮する必要があり、一概に「6％ルール」が適用できるとは言えないのです。

3-2.為替リスク

米国市場に投資する際には円をドルへ変換すると思います。
円とドルの変換比率が変わった際にはドル建て資産の価値が下がってしまう可能性があります。

例えば、
1ドルを100円で購入したのに、1ドル80円で売らなければならないとすると20円損ということになります。

上記のインフレ率を見ると日本の方がお得ですが、インフレ率が高くなると円高になる傾向にあります。そのため為替を考えると日本の方が不利（損）になります。

30年くらいの長期単位で見るとインフレ率のポジティブ面と為替リスクのネガティブ面はプラスマイナス0で相殺されると言われています。

3-3.運用コスト

運用コストとは信託報酬や売り買いでの委託手数料などにお金のことです。
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）では0.14％、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）では約0.2％、米国ETF（SPYD、VYM、HDV）では0.06〜0.08くらいですね。

3-4.税金

税金とは売却時に得た利益に対してかかるお金のことです。
日本では20.315％かかります。大きいですね。。。
積立NISAを用いれば年間40万円まで、NISAは年間120万円まで非課税となります。
しかし、いち早くFIREするためにはNISA非課税枠を超える金額を投資に回さないと実現することは難しいです。

4.おすすめ検証ツール

結論、「Portofolio visualizer」というツールがsおすすめです。
「Portofolio visualizer」とは米国株式や米国ETFをどの割合で組み合わせれば良いかを過去のデータをもとにシミュレーションできるサイトです。
使い方についてはまた別の記事でレポートしようと思います。
全て英語表記ですが、そこまで難しいものではないので、ぜひ使ってみてください👇
https://www.portfoliovisualizer.com/